歴史年表マスターも今回で３回目。
今回のテーマは「明治時代の諸政策①」
①廃藩置県(1871)「藩とは1(い)8(わ)7(な)1(い)＝藩とは言わない」
目的は国家権力の体制を中央集権にすることです。
版籍奉還(1869)では、天皇に各藩の土地と人民を返還させました。
しかし以前の藩主が知藩事として、以前と同じように治めていたので、
あまり変化がなく、各藩が力を持ち続けました。
そこで、すべての藩を廃止して、新しく府と県を置きました。
また、政府の任命した府知事と県令がその府県を治めることになりました。
こうして、権力が各地に分散していた体制から中央集権体制に変わりました。
ちなみに、、、
琉球処分(琉球藩設置から沖縄県の設置までの過程)で、
沖縄県が設置されたのは1879年です。
「琉球とは言わなくなった」で覚えましょう。
②学制(1872)「ひと(1)は(8)な(7)に(２)よりも学校へ＝人は何よりも学校へ」
教育改革の政策です。
江戸時代には武士の藩校や庶民の寺子屋などの教育施設がありましたが、
明治時代になり、欧米諸国に対抗するために、
政府は全国各地に学校を設置し、統一的な教育をし、国民の教育水準を高めようとしました。
そして「６歳以上のすべての男女は学校に行くこと」と定められました。
当時、農村では子どもは大切な労働力であり、
また、当初は学校の建設費負担や授業料の支払いもあり、
反対する人も少なくありませんでした。
③地租改正(1873)「い(1)や(8)な(7)さん(3)ぱーせんと＝嫌な３%」
税制改革の政策です。
これまでの日本は、稲・米を年貢として納めさせていました。
しかし、農作物のため、年によってたくさんとれたり、とれなかったりします。
明治政府が様々な政策をする上で、お金を安定的に得る必要があります。
そこで、農民に地券を発行して地価を定め、地価の３%を現金で納めさせるようにしました。
④徴兵令(1873)「ひと(1)は(8)な(7)み(3)だの＝人は涙の」
兵制改革の政策です。
開国をし、欧米諸国の強さを目の当たりにした政府は、
軍事力の強化が重要だと考えます。
そこで、「満２０歳の男子」に３年間の兵役の義務を定めます。
ただし、様々な免除規定があったので、全員が兵役についたという訳ではありません。
いかがでしたでしょうか。
今回は明治時代初期の中央集権化、三大改革を扱いました。
ゴロを何度も音読して覚えましょう。
次回は「明治時代の諸政策②」です。
お楽しみに。